＜向学新聞2010年1月号記事より＞

前年比9000人増の過去最高　
増加基調鮮明、中国が伸び牽引　（日本学生支援機構発表）

＿
　 国籍別の内訳は、中国が例年通りトップで７万９０８２人と、全留学生の６割（５９・６％）を占めている。次いで韓国の１万９６０５人、以下台湾、ベトナム、マレーシアと続いている。
　 前年比の伸びは中国が６３１６人（８・７％）増と最多で、増加数全体の７割以上を占めている。中国からの留学生数が、在日留学生の動向を大きく左右する構図は変わっていない。２００６年には中国出身者が前年比６３００人減少し、留学生総数でも３８８５人の減少を招いた。その後２００８年には前年比１４８９人（２・１％）増となって回復の兆しを見せ、今年はそれを大きく上回る伸び率となって総数の増加をけん引している。
　 いっぽう韓国は前年比７４３人（３・９％）増で、前年の１５８８人（９・２％）増と比べると約半分の増え幅となり、勢いは弱まったかのように見える。
　 留学生数は、日本語学校在籍者数ともある程度連動していると考えられる。財団法人日本語教育振興協会の調査によると、２００８年７月１日現在の日本語学校学生は、中国が前年比２１７０人増（１万７９６８人）、韓国が前年比１２９３人増（１万５２８人）だった。中国と韓国の間に留学生数ほどの大きな差は認められないが、全体では前年比で３２７４人増だったことから、二国の増減がほぼそのまま総数の増減に反映している状況がうかがえる。
　 また、同協会が行った私費留学生の進学経路分析によると、日本国内の日本語教育機関（大学別科等を含む）を経て大学等に進学した者の数が４万３３４９人だったのに対し、海外から直接入学した者の数は３万４０２７人と、国内進学者数にそれほど劣らない現状が明らかになった。
　 この背景には、大学等が直接海外に出向いて入試や面接などを行い、学生を獲得する動きが活発化していることなどが考えられる。文部科学省の２００６年の調査では、大学間の交流協定の締結国で最も多かったのは中国の２５６５件（１９％）。次いでアメリカ、３位が韓国の１４６７件（１０・９％）だった。海外拠点の設置国でも中国が５７拠点（２０・７％）と最多、韓国は４位の１９拠点（６・９％）だった。同じく２００８年の文科省の調査では、海外拠点を持つ６７大学のうち４６％が、留学生受け入れに向けたリクルート活動（入学選考を含む）を行っており、ダブルディグリープログラムへの支援や留学生への予備教育を行っている割合も３分の１に上った。こうした動きが、海外からの直接入学者増の一因になっているとも考えられる。
　 ２００９年に留学生受け入れ数が最も多かった大学は、早稲田大学（私立）の３１１４人。調査開始以来、一校で留学生数３０００人を突破した初の事例となった。前年比では５００名以上の増加となっている。次いで立命館アジア太平洋大学（私立）の２７８６人、東京大学の２４７３人と続いている。４位の筑波大学は１５２２人で東京大学とは１０００人近くの差があり、以下、１０００人台の大学が１０校以上、僅差で続いている。


a:14851 t:1 y:0