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東京大学がアジアで一位

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向学新聞2013年6月号


米国から約290名の学生来日

                   外務省 北米地域との青少年交流

 政府(外務省)が実施している「北米地域との青少年交流」事業として、5月に米国から約290名の大学生や高校生が訪日した。同事業は、北米地域から約5000人、アジア太平洋州から約3万人の中学~大学生を日本に招待し、訪日外国人の増加や日本ブランド、日本的な価値の理解促進を目的とした政府事業「JENESYS2.0及び北米地域との青少年交流」の一環だ。米国からの訪問団は、5月から受け入れを開始した。
 
 ウィスコンシン大学オシュコシュ校(ウィスコンシン州)、ライス大学(テキサス州)からの大学生は、5月15日から10日間日本に滞在し、キッコーマン株式会社の醤油工場見学や観光名所をまわった他、5月20日には千葉大学を訪問し、在学生と「ジャパンスタディーズ」の授業を受けるなどした。ウィスコンシン大学オシュコシュ校のサム・G・ヘベルさんは「素敵なキャンパスで素晴らしい経験だった。また日本を訪問したい」と述べた。また、ライス大学のベンジャミン・ロンさんは「日本は他国と較べて隔離されているという印象があったが、グローバリゼーションが進んでいるのだと分かった」と話す。米国大学生の受け入れについて千葉大学留学生課の高尾喜代志副課長は、「本学の学生との交流もあり、グローバル化の推進には非常に有意義なことだ。機会があればまた実施したい」と事業の効果を実感している。
 
 第一次安倍政権時の2007年1月、安倍首相がASEAN、中国、韓国、インド、豪州、ニュージーランドを中心に、毎年6000人程度(5年間)の青少年を日本に招く交流事業「JENESYS Programme」を表明した。安倍首相は今年1月にも再び、海外の青少年を日本に招聘する「JENESYS2.0」プログラムを宣言して今春から受け入れを始め、青少年の交流が促進される。



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