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COIL型教育を支援

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向学新聞 2018年9月号


COIL型教育を支援

文科省 日米双方向の交流推進


 文部科学省は8月22日、平成30年度「大学の世界展開力強化事業~COIL型教育を活用した米国等との大学間交流形成支援~」の全10件の採択校を発表した。


 米国等の大学との間でCOIL型教育を活用する事業や、プラットフォームを構築する事業を重点的に支援する。COILは、オンラインを活用した国際的な双方向の教育手法。日米の学生が共通のテーマについてオンラインで討議を深め、交流機会を拡大する。


 COILは留学の事前・事後に組み合わせることで、留学に関心がなかった学生層にも国際的な教育を拡大できる。また、日米学生相互の留学数を増大させ、留学後の継続的な日米学生間ネットワークを構築する効果を期待している。


 米国は、海外留学する学生がOECD加盟国と比較して少なく、留学経験のない学生も増えつつある。アジアを留学先として選ぶ学生が少ない中、米国人学生の日本への関心向上が急務となっている。また、日本の産業界が求める、日本人のグローバル人材を育成することも主要な狙いだ。


 採択校は大学間協定のもとに、単位認定・成績評価などの質の保証を伴うプログラムを開発する。


 東京藝術大学は、南カリフォルニア大学と「日米ゲームクリエイション共同プログラム~メディア革新時代の新しいアーティスト育成~」事業で採択。琉球大学は、「COIL型教育を活用した当初地域の持続的発展に資するグローバルリーダーの育成」事業で、米国ハワイ大学マノア校、ヒロ校のほか、パラオ、ミクロネシア、マーシャル諸島の各大学と共同で採択された。


 同事業の平成30年度予算は2・7億円で、10件の事業に最大5年間、年2500万円または4500万円を補助する。



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